どうも!パパです。

毎年6月は住民税の決定通知書が届く時期ですね。

今年のパパの住民税額を紹介します!

今年の住民税額

今年の住民税額は
  • 市民税 44,400円
  • 県民税 29,800円
合計 74,200円でした。

毎月の納付額は6月が7,100円、それ以降が6,100円です。

これは社会人2年目以降で最安です。

住民税が少なくなった訳

今年の住民税が少なくなった理由は大きく4つあります。

  • 育児休業を半年取った
  • 住宅ローン控除が適用された
  • ふるさと納税をした
  • 確定申告で医療費控除をした
以下に詳しく解説します。

育児休業を半年取った

パパは2019年7月1日から2019年12月31日まで、半年間育児休業を取得しました。

以前のブログにも書いたとおり、育児休業期間中は雇用保険から育児休業給付金が支給されますが、
給付金は非課税になっています。

なので手取りはそんなに変わりませんが、給与収入額としては大きく下がりますので所得金額が少なくなり、結果的に住民税額が下がりました。


男性が育休をとると給料がどうなるのか?に関してはこちらの記事に詳しふるさと納税をく書いています。

住宅ローン控除が適用された

住宅ローン控除とは、住宅ローンの残額の1%(40万円以内)が所得税から税額控除される制度です。

ただし、所得税から引ききれなかった分は住民税から税額控除されることになります。

今年の我が家の住宅ローンの残額は900万円くらいなので、約9万円が所得税から減額されることになっていました。

ですが先述のとおり、今年は給与所得が育休取得により少なかったので、6万円くらいしか引ききれませんでした。 ※つまり昨年のパパの所得税の納付額は0円です

ということで、残りの約3万円が住民税から引かれています。

ふるさと納税をした

以前のブログにも書いているとおり、我が家はふるさと納税もやってます。

今年は前述のとおり、所得税額がゼロなので、ふるさと納税による税額控除も住民税から引かれています。

昨年は育休取得による所得減で3万円分しかふるさと納税ができませんでしたが、自己負担額2000円を差し引いた2万8000円が住民税から引かれています。

ふるさと納税について、そしてふるさと納税をさらにお得に利用する知恵はこちら


医療費控除をした

昨年は出産などいろいろと医療にお金がかかったので、医療費控除も適用できました。

医療費控除とは、出産費用や病気やケガの通院費用、薬代などが所得から控除される制度です。

ざっくり言うと1年間にかかった医療費−10万円が所得から控除され、その額の10%が税額から引かれることになります。

ちなみに医療費控除は、年末調整ではできないので確定申告が必要です。

通知書を見ると医療費控除額が66,080円とあるので、昨年かかった医療費は約16万円。

そのうち6万円が所得から控除され、結果的に約6600円が住民税から引かれています。
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住民税決定通知書の詳細公開!

ちなみにこちらがパパの今年の住民税決定通知書の詳細です!

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いろいろばれちゃいますが、誰かの参考になれば嬉しいです。

見てわかるように、今年は市民税40,753円、県民税27,170円の合計67,923円も税額控除されています(赤枠)

そして右の青枠のように、今年は毎月6000円程度の納付で済みます。

こんなに住民税が安くなるのは、育休やふるさと納税、医療費控除など我が家の知恵のおかげです。

まさに我が家の生きる知恵の集大成と言ってもいいでしょう。

それが実感できたため、今年の住民税決定通知はなんだか嬉しい気分になりました。


まとめ

ということで、今年の住民税はいろいろな生きる知恵のおかげで大きく下がりました。

住民税が減るということは、毎月の給与から引かれる額が少なくなるということなので、今年は手取りが少し増えそうです!

増えた分はしっかり投資に回そうと思います!


ではまた明日。